看護師・公認心理師のための
認知行動療法・認知行動コーチング
資格完全ガイド

認知行動療法は、出来事そのものではなく「その出来事をどう受け取ったか（認知）」と「そのあとどう行動したか（行動）」の相互作用に注目し、認知・感情・行動・身体反応のつながりに働きかける心理療法です。うつ病、不安症、強迫症などに対する効果が多くの臨床研究で検証されており、構造化された進め方（アジェンダ設定、ホームワーク、協働的経験主義）を特徴とします。

認知行動コーチングとは、認知行動療法の理論・技法を基盤として、認知・感情・行動の相互作用を扱い、目標設定、行動変容、自己効力感、問題解決等を支援する心理的アプローチです。疾患の治療ではなく、目標達成・行動変容・パフォーマンス向上・セルフマネジメントを主眼に置く点が認知行動療法と異なります。

基盤となる理論は共通ですが、目的・対象・制度上の位置づけが異なります。認知行動療法は精神疾患等に対する「治療」であり、一定の要件を満たせば診療報酬の対象となります。認知行動コーチングは「行動変容・目標達成・成長支援」を目的とし、独立した保険診療項目としては評価されていません。詳しくは認知行動療法と認知行動コーチングの違いをご覧ください。

学べます。当協会の認知行動コーチ®基本講座は、心理学の予備知識がない方を想定した設計になっており、講義（理論・エビデンス）と実技演習（ロールプレイ・ワークシート・カード教材）を組み合わせ、スモールステップで進みます。看護師・保健師・公認心理師・キャリアコンサルタント・人事担当者など、多様な職種の方が受講しています。

認知再構成法（自動思考の検討）、行動活性化、問題解決療法、エクスポージャー（曝露）、行動実験、セルフモニタリング、リラクセーション、ソクラテス式質問などがあります。第3世代と呼ばれる流れでは、マインドフルネス、アクセプタンス＆コミットメント・セラピー（ACT）、メタ認知的アプローチ、コンパッションなども重視されます。

認知の内容を直接変えることよりも、思考や感情との関わり方を変えることに重点を置く流れを指します。マインドフルネス認知療法、ACT、メタ認知療法、コンパッション・フォーカスト・セラピーなどが代表例です。当協会の応用講座（EXPERT）では、メタ認知行動コーチングとマインドフルネス認知行動コーチングを中核に扱います。

治療としてではなく、患者教育・セルフマネジメント支援・行動変容支援・面談やチーム内コミュニケーションの枠組みとして活用できます。たとえば服薬行動、生活習慣、睡眠に関する行動、リハビリの継続、受診行動などの支援や、新人看護師の指導・プリセプター面談・管理職の1on1など、対人支援場面全般に応用の余地があります。

役立ちます。公認心理師の業務は医療だけでなく、教育・産業・司法・福祉の5分野に広がっており、健康な人の目標達成支援、休職者の復職支援、職場のストレスマネジメント、学生のキャリア支援などでは、治療モデルよりもコーチングモデルのほうが適合する場面があります。認知行動コーチングは、CBTの技術資産を保険診療の外側でも活かすための枠組みとして機能します。

はい。認知行動療法は、日本の診療報酬制度において「I003-2 認知療法・認知行動療法」として保険診療の対象になっています。ただし、保険医療機関であること、所定の施設基準を満たすこと、医師による治療計画があること、対象疾患であること、実施者の要件、所定時間、算定回数などの条件があります。

原則として一連の治療につき16回までです。ただし不眠症に対する治療については8回までとされています。

医師と看護師が共同して認知療法・認知行動療法を実施する場合、所定の施設基準等を満たす保険医療機関では診療報酬の算定対象となります。2026年度診療報酬改定後は、この区分が350点とされています。

2026年度診療報酬改定で、「公認心理師による認知行動療法的アプローチに基づく心理支援」を伴う場合が新たに評価され、330点が設定されました。実施する公認心理師には勤務実績・実践経験・研修修了などの要件が、医療機関には施設基準が定められています。

認知行動コーチングそのものは、現在の診療報酬制度において独立した保険診療項目として評価されているわけではありません。一方で2026年度改定では、所定の要件を満たす保険医療機関において、公認心理師による「認知行動療法的アプローチに基づく心理支援」が「認知療法・認知行動療法」の一類型として評価されるようになりました。名称ではなく、実施内容・実施者・対象患者・施設基準等によって判断されます。

いいえ。民間資格の取得と、診療報酬上の算定要件は別のものです。算定するには、保険医療機関であること、所定の施設基準を満たすこと、医師による治療計画、対象疾患、実施者の要件（職種・勤務経験・研修修了等）、所定時間、算定回数といった条件を満たす必要があります。資格講座はあくまで知識・技術を学ぶためのものです。

主な変更点は、①公認心理師による認知行動療法的アプローチに基づく心理支援（330点）の新設、②対象疾患への不眠症の追加、③不眠症は8回までという算定回数の設定、④医師と看護師の共同実施における要件の見直しです。詳細は2026年度診療報酬改定と保険適用の解説ページをご覧ください。

「認知行動療法士」といった名称の国家資格は存在しません。心理職の国家資格は公認心理師であり、認知行動療法はその中で用いられる技法の一つです。認知行動療法に関する認定は、公的研修（厚生労働省の研修事業）、学会・専門団体の認定、民間団体の認定資格に分かれます。

大きく4つあります。①厚生労働省の認知行動療法研修事業などの公的研修、②学会・専門団体の研修や認定、③大学院・大学の科目等履修、④民間の資格講座・研修です。目的が「保険診療の実施体制に加わること」なのか「日々の患者支援や面談の質を高めること」なのかで、選ぶべき道筋が変わります。

厚生労働省の認知行動療法研修事業では、医師のほか、保険医療機関で精神医療に一定期間従事している看護師・公認心理師等を対象とした研修が設定されています。年度ごとに対象者要件・定員・実施形式が異なるため、厚生労働省認知行動療法研修事業の公式サイトで最新の募集要項をご確認ください。

あります。ただし「保険診療を行うための資格」としてではなく、「認知行動的な理解の枠組みと技法を、短期間で体系的に身につけるための学習機会」として位置づけるのが適切です。患者教育、行動変容支援、面談スキル、セルフケア、スタッフ育成など、保険診療の外側にある業務範囲は非常に広く、そこで直接活きます。

当協会が認定する専門資格で、認知行動療法の理論・技法を基盤とした認知行動コーチングの実践者であることを示すものです。基礎を学ぶBasic認定プログラムと、第3世代の認知行動療法（メタ認知・マインドフルネス・ACT等）を扱う応用講座（EXPERT）の2段階構成になっています。

当協会の主要な認定資格は更新料不要の終身資格として運用されています。認定修了者は、講座で用いた教材（PDF・Word等）を業務で活用することができます。

認知行動コーチ®の基本講座・応用講座はいずれも、1日入門11,000円／2日間参加22,000円／資格認定コース44,000円（講習費11,000円＋認定関連費33,000円）を基本としています。上位資格のコーチング心理士®は5講座（44,000円×5＝220,000円）で、5講座セット受講の場合は審査申請費33,000円が免除されます。最新の金額は公式の講座ページでご確認ください。

認知行動コーチ®の基本講座・応用講座はオンラインワークショップ形式で定期的に開催しています。法人・医療機関向けには、オンラインに加えて対面のワークショップ、現地への出張研修・講師派遣にも対応しています（拠点は東京・浜松町／横浜、全国対応）。最新の開催日程は公式の講座ページをご確認ください。

患者さんの「困りごと」を出来事・認知・感情・行動・身体反応に分けて整理し（ケースフォーミュレーション）、変えやすい行動から小さく手をつけていく、という進め方が基本です。眠れない、動きたくない、検査が怖い、退院後が不安といった訴えに対して、共感を保ちながら具体的な行動計画に落とし込む枠組みとして使えます。

生活習慣の改善、服薬アドヒアランス、リハビリの継続、禁煙、体重管理などは、知識提供だけでは動かないことが多い領域です。認知行動コーチングは、目標設定・行動計画・障壁の予測・セルフモニタリング・自己効力感の育成といった要素を体系的に扱うため、療養指導の構造化に向いています。

使えます。自動思考への気づき、認知の柔軟性、マインドフルネス、セルフ・コンパッション、価値にもとづく行動選択といった要素は、対人援助職自身のストレスマネジメントに直接応用できます。当協会の応用講座では、この観点を明示的に扱います。

役立ちます。「できていない」を指摘するのではなく、行動を具体化し、認知のクセに気づき、次の一歩を一緒に決める、というコーチングの枠組みは、育成面談や1on1の質を大きく変えます。フィードバックスキルと組み合わせて学ぶ受講者が多い領域です。

治療モデルが前提としない領域——健康な人の目標達成、キャリア支援、職場の生産性とウェルビーイング、学習支援、復職準備——に、CBTの技術資産を持ち込めるようになります。保険診療の内側と外側の両方で働ける専門家は、活動領域と収益構造の両面で選択肢が広がります。

ストレスチェック後の高ストレス者面談、管理職向けのラインケア研修、休職者の復職支援プログラム、キャリア相談、組織のレジリエンス向上施策などが典型です。「治療」ではない枠組みで心理学を提供する必要がある場面では、コーチング心理学の言語が有効に働きます。

スクールカウンセリングにおける学習行動の支援、試験不安への対処、進路選択、教職員のメンタルヘルス研修、保護者面談などで応用できます。生徒・学生本人が自分で問題解決の手順を回せるようになることを目標にできる点が、コーチング的アプローチの強みです。

必須ではありません。ただし、公認心理師のカリキュラムは幅広い基礎を扱うため、認知行動的アプローチを「コーチング場面でどう構造化して回すか」という実践面は、別途トレーニングする価値があります。当協会の講座は、ワークシート・カード教材・ロールプレイを用いて、その運用面を集中的に扱います。